「HANNOVER MESSE 2022」が6月2日に終わり、週末に日本へ戻ってきました。4日間のイベントの前半は、セッション中心にスケジュールを組み、後半は主にブースを回ってきました。各媒体や出展企業様が展示内容の速報を出されていたり、デジタル展示会がオンデマンド配信されていることから、当レポートは筆者がハノーバーメッセ2022で感じたことを中心にまとめます。最後までお付き合い頂けたら幸いです。
5月30日、欧州最大規模の展示会「HANNOVER MESSE 2022」がドイツのハノーバー国際見本市会場で開幕しました。欧州はすでにアフターコロナに入っていて、開場にマスクをしている人たちは少数派。今年はセッション会場の席数を減らしてオンラインにも力を入れるハイブリッドイベントとして開催されていますが、それでも60か国から2500の出展者を集める世界的な産業展示会として、会場は熱気に包まれています。
「HANNOVER MESSE 2022」初日の5月30日、日独経済フォーラムが開催されました。今年は15回目。イベントの際に日独の関係者が一堂に介する場として定着しています。なお今回はハイブリッド開催ということもあり、日本在住の登壇者はオンラインで参加しました。産業部門のトランスフォーメーションがテーマの軸ですが、気候変動の問題や、ロシアのウクライナ侵攻による資源・エネルギー調達の課題など、山積みの課題に向けた両国のアプローチについて意見交換が行われました。
「製造業＝CO2排出」というのは、固定観念に縛られた考えかもしれません。先入観に拠らず、データを基に世界を正しく見る習慣のことを「ファクトフルネス」といいます。本記事では、そのファクトフルネスの視点から、製造業の脱炭素を解説します。
日本全体がデジタル化に向けて大きく舵を切り始めましたが、日本の化学・素材企業は道半ばと言えます。今後、化学素材の国内市場は大きな成長が見込めない中で、海外市場での競争は激しさを増してくることが間違いなく、DX推進による経営戦略が求められています。
新型コロナウイルスの感染拡大により、九州の企業も大きな打撃を受けています。そこからの脱却手段として、DXが注目を集めています。九州経済へのコロナ感染拡大の影響と推移、DXの現状、阻害要因と対応策などについて専門家にお話をうかがいました。
新型コロナウイルスのパンデミックがビジネスを直撃する中、東洋紡はDXに向けて大きな決断を下しました。売上高5,000億円を目指し、改革を図る同社は、今まさにSales CloudをDXの重要施策の１つとして営業改革をスタートさせようとしています。
売上高32億円で赤字が12億円──。そんな危機的な状況から老舗のメーカー、Mipox社を救い、V字回復を成し遂げたのが現代表取締役社長の渡邉 淳氏です。回復のカギは組織の壁を打ち壊すオープンコミュニケーションと情報連携。その背後で、どのような葛藤と選択があったのでしょうか。渡邉社長が明かします。
