DX人材とは？役割と必要なスキル、活用できる育成プログラムを紹介

DX人材とは、DXを推進するために必要なスキルをもち、実行できる人材を指します。

DX人材には、デジタル技術の知識や興味、リテラシーだけでなく、構想力や実行力が求められます。DXに必要なスキルを兼ね備えた人材が組織をけん引することで、推進力が高まり、DXを成功に導けるでしょう。

本記事では、DX人材を確保するためのステップや役割・スキルを解説します。DXを推進するうえで、どのような人材を確保したらよいかわからずお悩みの方は、ぜひ最後までお読みください。

DX人材とは

経済産業省が令和2年に発表した「DXレポート2」によると、DX人材とは、DXに活用するデジタル技術の知識やリテラシーだけではなく、戦略の構想力や実行力をもつ人材を指します。

DX を推進するには、構想力を持ち、明確なビジョンを描き、自ら組織をけん引し、また実行することができるような人材が必要となる。

DX人材が描くビジョンを実現するためには、提案を現実のシステムへ落とし込む技術者のスキルも問われます。

DXを成功させるためには、企業の目標に沿って適切なDX戦略を描き、けん引できる人材と、それを実現できる技術者が必要です。

DX人材を確保するうえでの課題

経済産業省は「DXレポート2」のなかで、次のようにDX人材の確保を促していますが、確保が難しい現状があります。

DX を推進するために必要となる人材については（外部のベンダー企業に任せるのではなく）企業が自ら確保するべきである。

独立行政法人情報処理推進機構が発表した「DX動向 2024 -深刻化するDXを推進する人材不足と課題」によると、2023年度時点でDX人材が「大幅に不足している」と回答した企業は62.1％にものぼり、2021年度・2022年度と比較すると悪化しています。

「DXに取り組まない理由」では「DX の戦略立案や統括を行う人材が不足している」「DX を現場で推進、実行する人材が不足している」と回答した割合が高く、DX人材の不足が停滞の一因になっていることがうかがえます。

DXの成果が出ていると回答した企業でもDX人材の不足が課題ですが、成果が出ていない企業と比較してDX人材の確保が進んでいることから、DXを成功させるためには人材確保が重要だとわかります。

DX人材を確保するためのステップ

独立行政法人情報処理推進機構と経済産業省が発表した「デジタルスキル標準 ver.1.2」をもとに考えると、DX人材を確保するためには、次の2つのステップを踏む必要があります。

ステップ1. DX人材の要件を明確化する

ステップ2. 人材の確保・育成施策を検討する

各ステップのポイントを解説するので、DX人材の確保を検討されている方は参考にしてください。

また、以下の記事では、DX人材の不足に着目したうえで、DX推進に向けた組織づくりと人づくりについて詳しく解説しています。あわせてご覧ください。

ステップ1. DX人材の要件を明確化する

まずは、自社が確保したいDX人材の人物像を明らかにするために、求める人材要件を明確化します。

要件の明確化において、指針として役立つのが「DX推進スキル標準」です。「DX推進スキル標準」とは、DXを推進する5つの人材類型の役割や習得すべきスキルを標準化したもので、独立行政法人情報処理推進機構と経済産業省が発表した「デジタルスキル標準 ver.1.2」のなかで紹介されています。

DX推進スキル標準は、産業にかかわらず共通の知識やスキルを定義づけているため、自社のDX人材に期待する役割の明確化に役立ちます。また、スキル項目や学習項目例をもとに、自社独自の研修構造を見直すことも可能です。

自社が求めるDX人材の人物像が明らかになると、採用活動や人材教育を効率的に見直せるでしょう。

ステップ2. 人材の確保・育成施策を検討する

DX人材の要件を明確化したあとは、採用施策や必要な人材が活躍できる人事制度の構築などを検討します。

DX人材にあてはまる人物が社内に隠れている可能性もあるため、新規確保はもちろん、既存人材のスキルを見直すことも大切です。また、定義づけたスキルを定着させるため、人材育成の仕組みやプログラムを構築することで、既存人材を活かせます。

DX人材の役割とスキル

DX人材を確保するために、役割やスキルを明確化したい場合は、独立行政法人情報処理推進機構と経済産業省が発表した「デジタルスキル標準 ver.1.2」の人材類型を参考にするのがおすすめです。

ここでは、次の5つの人材類型に沿ってDX人材の役割とスキルを解説します。

• ビジネスアーキテクト
• データサイエンティスト
• サイバーセキュリティ
• ソフトウェアエンジニア
• デザイナー

DX人材を確保するための最初のステップを達成するために、参考にしてください。

以下の記事では、DX人材の育成体制を解説しているので、あわせてご覧ください。

ビジネスアーキテクト

ビジネスアーキテクトとは、DXの目的設定から、関係者のコーディネートと連携を図り、目的実現までのプロセスを推進するDX人材です。DXの目的を実現するうえでの責任をもち、関係者間の協働関係の構築をリードする役割を担います。

DXの取り組みを3つに分類した場合、重要度が高いスキル項目は次のとおりです。

DXを推進するためのマネジメントスキルのほか、データ活用の知識や高い実践力も求められます。

データサイエンティスト

データサイエンティストとは、データを収集・解析する仕組みを設計し、実装・運用を行うDX人材です。DXにおけるデータ活用の実現と、ほかのDX人材と連携しながら活用を促進する役割を担います。

データサイエンティストを3つの役割に細分化した場合、重要度が高いスキル項目は次のとおりです。

各人材の得意領域にあわせて、適切な配置を行うことが大切です。社内で確保が難しい場合は、外部との連携や新規採用が求められます。

サイバーセキュリティ

サイバーセキュリティとは、デジタル環境のセキュリティリスクに対処・対策するDX人材です。セキュリティリスクを最小限に抑え、インシデントを未然に防ぐ役割を担います。

サイバーセキュリティを2つの役割に細分化した場合、重要度が高いスキル項目は次のとおりです。

サイバーセキュリティには、知識だけではなく、トラブルやインシデントが発生した際の対応力が求められます。

ソフトウェアエンジニア

ソフトウェアエンジニアは、デジタル技術を活用した商品やサービスを提供するうえで必要なソフトウェアの設計から実装・運用を行うDX人材です。ビジネスアーキテクトやデザイナーの構想をもとに、アイデアを具体化していく役割を担います。

ソフトウェアエンジニアを4つの役割に細分化した場合、重要度が高いスキル項目は次のとおりです。

ソフトウェアエンジニアは、専門的な知識と技術を通じて、新たな価値の創出やビジネスモデルの変革をもたらします。

デザイナー

デザイナーは、総合的な視点から商品やサービスの改善・開発の方針および戦略を策定し、適切にデザインするDX人材です。単に商品やサービスの外観をデザインするだけではなく、顧客ニーズに沿って新たな価値を創出する役割を担います。

デザイナーを3つの役割に細分化した場合、重要度が高いスキル項目は次のとおりです。

DXにおけるデザイナーには、商品やサービスの設計部分で深い知識と高い実践力が求められます。

全人材に必要なDXリテラシー

DXの推進では、DX人材だけではなく、現場で活躍する人材の働きと協力が求められます。そのため、全人材がDXに関するリテラシーを身につけることが大切です。

独立行政法人情報処理推進機構と経済産業省が発表した「デジタルスキル標準 ver.1.2」で示されているDXリテラシー標準に沿えば、DXの必要性をはじめ、データ活用やデジタル技術の意義・仕組みなどを学べます。

知識が深まった結果、DXのために導入したデジタル技術やツールを使ってみようという気持ちが高まり、活用に進めるのです。

従業員それぞれのDXリテラシーが高まると、DXを加速できるでしょう。これを実現するためにも、企業は、従業員がDXリテラシーを身につけられる仕組みや制度を構築する必要があります。

DX人材を確保する3つの方法

どのような人材を確保すればよいのかわかったところで、ここでは、DX人材を確保する方法を3つ紹介します。

• 新規採用
• 人材育成
• 外部登用

自社に合った方法を選択または併用して、DX人材の確保を進めましょう。

新規採用

新規採用においては、先述したように求める人材のスキルや役割を明確化したうえで、DX人材を確保する必要があります。

ただし、人材確保が難しいという課題を踏まえると、DX人材が見つからない可能性も考えられます。そのため、新規採用のみにフォーカスするのではなく、人材育成も並行して行うことが大切です。

人材育成

人材育成は、自社に必要なDX人材の要件を明確化したうえで、教育体制や人事制度を構築したうえで行います。

その際は、後述する国や自治体の取り組みを活用すると効率的です。

外部登用

自社で人材を確保できない場合は、ITベンダーやコンサルタントはじめとする外部の専門機関や人材に委託する方法もあります。

ただし、経済産業省は「DXレポート2」で「DX を推進するために必要となる人材については（外部のベンダー企業に任せるのではなく）企業が自ら確保するべきである。

」と述べており、自社で確保するのが理想です。

理想を実現するためには、パートナーとして外部の専門機関や人材を活用しつつ、新規採用と人材育成を並行して進めるとよいでしょう。

DX人材の育成に活用できる国・自治体の取り組み

国や自治体が主導で展開している取り組みのなかには、DX人材の育成に活用にできるものがあります。

DX人材の育成方法に迷われている場合は、活用を検討してみることをおすすめします。

以下の記事では、Tokyo P-TECH（※）に加入したSalesforceが行っているIT人材の育成サポートについて詳しく解説しています。DX人材の育成にもつながるところがあるので、ぜひご覧ください。

※都立高校と専門学校の一貫した5年間で、企業等と連携してデジタル人材の育成を図る事業（東京都教育委員会が実施）

DX人材の育成につながるAIツール

CRMやSFAは、業務効率を向上させるだけではなく、業務のナレッジを蓄積できるため人材育成にも活用できます。

Salesforceが提供するSFA/CRM『Sales Cloud』は、Einsteinという独自のAIを搭載しています。Einsteinは、顧客との通話から、発言内容や話す量と聞く量の比率を分析し、フィードバックするため、従業員のスキル向上に役立ちます。

AIを活用した人材育成によって、従業員の営業スキルを標準化するとともに、商談成立までの高速化が可能です。

ツールを活用したDX人材の育成効果がわかる事例

ここでは、デジタルツールを活用したDX人材の育成効果がわかる事例を2つ紹介します。

• 事例1. AI搭載型SFAの導入でデータ活用スキルを向上
• 事例2. SFAとMAを使いこなせる人材を育成

業種や目的に合った製品を紹介できますので、業務効率の向上と人材育成の強化を同時に進めたい場合は、お気軽にお問い合わせください。

事例1. AI搭載型SFAの導入でデータ活用スキルを向上

株式会社ファインズは、現在動画やマンガなどのWebコンテンツの制作やWebサイト制作からSEO、広告運用などの事業を展開する企業です。もともとは、モバイルサイト制作を主事業としてしましたが、時代の変化にあわせて柔軟に変革を重ね、成長を続けています。

持続的な成長を遂げいている背景には、データドリブン営業の徹底があります。これを支える仕組みこそ『Sales Cloud』です。

同社は、エクセルや紙で管理していた営業関連データを『Sales Cloud』に一元化し、データの可視化を図りました。その結果、導入から半年で営業の行動量が約1.5倍に向上しました。

また、従業員のデータ活用スキルが向上し、モチベーションがアップしたことで離職率が60％に改善。

『Sales Cloud』を手段としてDXを推進した結果、業務効率の向上や組織改革を実現できました。

参考：新規事業開拓で急成長を遂げるも組織拡大に行動管理が追いつかず

事例2. SFAとMAを使いこなせる人材を育成

株式会社クレストは、デジタルサイネージをはじめ、屋内外広告を手がける企業です。現社長の永井氏が創業者から事業を承継した際、案件データの引き継ぎがうまくできない、手間がかかるなどの課題が浮き彫りとなったことで『Sales Cloud』の導入に至りました。また、連携しやすいMAツール『Account Engagement （旧Pardot）』も導入。

業務効率の向上はもちろん、見込み客の発掘・育成も効果的に行えるようになっています。

ツールを同じベンダーで統一した結果、新入社員はSalesforceの扱い方を覚えるだけで両方を使いこなせるようになり、人材育成を効率化できました。

参考：成長の陰で山積していた課題事業承継を機にSalesforce導入

まとめ：DX人材を育成して企業の変革を加速させよう

DX人材は、DXの方針策定から実行までを推進するスキルをもった人材のことで、DXの推進において不可欠です。

企業は、経済産業省が発表した「デジタルスキル標準 ver.1.2」で示されている5つの類型とそれぞれに必要なスキルや役割を参考に、自社に合ったDX人材を定義づけ、確保する必要があります。

しかし、DX人材の不足が深刻化するなかで、新規採用は難しいでしょう。そこで、既存人材の育成が求められます。

既存人材をDX人材に育成する際は、AIを搭載したSFA/CRMの導入が効果的です。『Sales Cloud』なら、AIを活用した営業スキルのコーチングやフィードバックを行えます。DXを進めながら人材育成を強化できるツールとしておすすめです。

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