生産性とは？意味や種類、計算式、生産性が向上した事例などを解説
生産性とは、「労働力や時間などの投入資源に対して得られる成果の量」のことです。
生産性を向上させることは、多くの企業にとっての重要課題と言えます。生産性の向上を果たせば、同じ労力・同じ時間で、より多くの成果を得ることが可能です。今以上の競争力を獲得するためには必須となる改善ですが、いったいどうすれば実現できるのでしょうか。
本記事では、生産性の概要から日本における労働生産性の現状、生産性を高める方法などを解説します。
記事後半では、生産性の向上を実現させた事例や業務の効率化に役立つツールの紹介もしているので、ぜひ最後まで読み進めてみてください。
「8つの落とし穴」と回避方法
生産性とは
生産性とは、投入する資源（労働力や原材料など）に対する成果の量を指します。
あらゆる場面で使用される言葉ですが、あらためて生産性の意味や生産性をあらわす計算式を確認してみましょう。
生産性の意味
第二次大戦後、世界経済を復興させる目的から、各国で生産性向上運動が展開されました。その拠点のひとつとして設置された「ヨーロッパ生産性本部」によれば、生産性とは「生産諸要素の有効利用の度合いである」と定義されています。
有形・無形を問わず、なにかを生産する際は、人材や機械設備、土地、建物、原材料などを必要とします。生産を行うために必要なものを生産要素と呼び、生産要素を投入してどれほどの製品やサービスを得られたかをあらわす比率が生産性です。
生産性の計算式
生産性をあらわす計算式は、以下の通りです。
| 生産性＝産出物（アウトプット）÷ 投入物（インプット） |
資源や時間（インプット）に対して、どれだけの成果（アウトプット）を得られたかを示します。生産性の数値が小さければ、「生産性が低い」という意味であり、非効率な生産となるのです。
そのため、「多くのアウトプットを、より少ないインプットで得る」という方法論に沿って、多くの企業で生産性を高める努力が続けられています。
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生産性の2つの種類
生産性はさまざまな場面、さまざまな要素を用いてあらわせます。100個の製品を作るために3日かかっていたものが1日でできるようになれば、生産性は3倍になったと見れます。また、同じく100個の製品を作るのに10万円かかっていたものが5万円でできるようになれば、生産性が2倍になったと言えるでしょう。
このように、生産性にはいくつもの指標があるのですが、大別すると「物的生産性」と「付加価値生産性」の2種類に分けられます。それぞれ詳しく解説します。
物的生産性
物的生産性は、製造業で主に使われます。「製品の生産量」というアウトプットと、それを生産するために必要とされる「労働力」や「時間」「コスト」「原材料の数量」といったインプットとの比で表されます。
アウトプットには生産量ではなく、売価を使う場合もあります。しかし、製品やサービスの売価は物価の変動や市場動向などで変わるため、生産現場での純粋な生産性を測定する際には、生産数量を単位とするのが基本です。
物的生産性には、以下の3種類があります。
- 労働生産性：労働者ひとりあたり、あるいは単位時間あたりの生産量を示す
- 資本生産性：企業が保有する生産設備と生産量の比率を示す
- 全要素生産性：広範囲なインプットに対する生産量の割合を示す
このように、動的生産性は、状況に応じて使い分けることが可能です。
付加価値生産性
付加価値生産性は製品の数量ではなく、アウトプットの金額的価値を単位とした数値です。原材料を仕入れて加工するまでのコストが1個あたり1,000円の製品が1万円で売れたとすれば、9,000円の付加価値を生み出したことになります。この「付加価値額」と、「労働力」や「時間」「コスト」などとの比で表した数値が付加価値生産性です。
付加価値生産性は価格をベースとした数値ですので、製造業だけでなく、実体のない商材を扱うサービス業でも用いられる数値です。
物的生産性と同じく、こちらも労働生産性、資本生産性、全要素生産性などの種類があります。
生産性の変化を測る指標「労働生産性」とは？
私たちが会話や文章のなかで「生産性」という言葉を使う場合、詳細な数値指標やその算出方法まで意識することは少ないでしょう。単純に「かけたコスト・時間・労力に対するアウトプットの量」をイメージする人が多いでしょう。あるいは「一定の成果を生み出すために必要としたコスト・時間・労力などのインプットの量」という認識の人が多いと考えられます。
そして、近年よく話題にされる生産性とは、「ひとりの人間が一定時間にこなせる仕事量」です。つまり、多くの種類が存在する生産性の数値のなかでも「労働生産性」が問題にされています。
では、その労働生産性を測る指標は、どのように算出すればいいのでしょうか。
本章では、労働生産性の算出方法・生産性向上と業務効率化の違いなどを解説します。
労働生産性の算出方法
労働生産性は「物的生産性」と「付加価値生産性」で使われています。これは、アウトプットとして「生産量」を使うか「付加価値額」を使うかの違いで、以下のように、基本的な算出方法は変わりません。
- 物的労働生産性＝生産量÷労働量
- 付加価値労働生産性＝付加価値額÷労働量
上記の計算式における労働量とは、「成果を得るために要した労働者数×所要時間」があてはまります。
労働生産性を指標とすることで、自社の生産性がどの程度なのか、さらに生産性向上のための施策の効果がどの程度の変化をもたらしたのかを把握可能です。
生産性向上と業務効率化の違い
生産性とともによく話題にされる「業務効率化」です。
ともに似たような意味合いで使われていますが、別物と考えましょう。
まず生産性ですが、これは「インプットとアウトプットの比」をあらわすものです。費用対効果と同様の概念で、「どれだけ投入して、どれだけ得られたか」を示しています。そのため、生産性向上とは、その数値を高めることが目的であり、施策としては成果に直接つながりやすい行動や対策が中心となります。
一方、業務効率化とは、現状の非効率的な部分をあらためる活動のことです。そのため「現状のマイナスをゼロに近づける」という行動が中心で、少しでも無駄をなくすことが目的となります。
それぞれ関連がありますし、業務効率化は生産性向上の一環と も考えられます。しかし、具体的な施策を立案する際には、それぞれの目的を見据えて構築することが大切です。
数値化できない生産性もある
生産性は、数式によって算出できる反面、現実の仕事の場面では数値化できない要素もあります。たとえば、業務成果が数値としてあらわれるセールス部門であっても、以下のように、数値化できない仕事をしているスタッフはどの企業でも見られます。
- 新人の育成とケアが得意なメンバー
- 誰かがミスを起こしたとき巧みに立ち回り、サポートやリカバーをこなすメンバー
- 部内のムードメーカーとして、常に好ましい雰囲気を醸し出すことに長けたメンバー
こうした人々の仕事は、数値化するのが困難です。しかし、こうしたメンバーの仕事が、部門全体の生産性向上に貢献していることは間違いありません。
生産性の向上を考えるときには、数値化が難しい業務でも、明らかに生産性に寄与している要素を忘れないようにしましょう。
日本と世界の労働生産性の現状
日本における生産性の推移
公益財団法人日本生産性本部の「日本の労働生産性の動向2023」によると、2022年度の日本では、1時間あたりの付加価値額が5,110 円とのことです。1995年度以降でもっとも高く、物価上昇を織り込んだ1時間あたりの労働生産性上昇率は、前年度比＋0.7％で2年連続で上昇しています。
ただし、直近の2023年4～6月期においては、労働生産性上昇率が－0.3％とマイナスに転じています。2022年以降はマイナスとプラスを行ったり来たりしており、不安定な状態が続いているのが実情です。
少子高齢化が問題視される日本では、今後ますます、労働生産性上昇率はマイナスになると考えられます。
日本の生産性水準と他国との比較
2022年時点において、他国と比較した日本の労働生産性は低いと言えます。
公益財団法人日本生産性本部の公表するデータによると、日本の1時間あたり付加価値額は52.3 ドルで、OECDに加盟する38ヵ国中30位とのことです。1970年以降でもっとも低い順位になっています。また、就業者ひとりあたりの労働生産性は85,329 ドルで、OECD加盟の38ヵ国中31位と、こちらの順位も低くなっています。
これらの順位から、日本の国際的な労働力は低く、あらゆる市場における他国との競争力も弱まっていると考えられるでしょう。
生産性の向上によって得られるメリット5つ
生産性を高めると、現在の企業の多くが抱えている経営課題を、多方面にわたって軽減あるいは解決できます。
生産性を向上することで得られる具体的なメリットは、以下の5つです。
- 人手不足に対応できる
- 国際的にも競争力が高まる
- コア業務に集中でき、就労環境を改善できる
- 不要なコストを削減できる
- 働き方改革に役立つ
それぞれ詳しく解説します。
人手不足に対応できる
現在の日本では、多くの分野で人手不足が深刻化しています。
帝国データバンクの2024年1月の調査では、正社員の人手不足企業の割合は52.6％。業種別では、ITエンジニア不足が顕著な「情報サービス」が77.0％でトップとなり、過去最高を更新する高水準になっています。「2024年問題」が懸念されている建設/物流/医療業では、人手不足の割合がそれぞれ約7割にものぼります。
国際的にも競争力が高まる
生産性が高いと、より少ないインプットで多くのアウトプットを得られので、企業の競争力を高めることにもつながります。
残念ながら、日本の就業者ひとりあたりの労働生産性は、国際的に見ると高くはありません。2022年の時点で、OECD（経済協力開発機構）加盟国38ヵ国中、31位。先進主要7か国（G7）のなかでは、最下位になっています。
しかしながら、個々の企業が生産性向上を実現し、日本全体で成果を高められると、国際競争力を高めることが可能です。安価な海外製品の攻勢に対抗するには、生産性の向上は乗り越えなくてはならない大きな課題と言えます。
コア業務に集中でき、就労環境を改善できる
生産性が高まれば、これまでと同量の成果を、より少ない労働量、より短い時間で得ることが可能です。これにより、各部門のスタッフがそれぞれのコア業務に集中でき、さらに生産性が高まるという好循環を生みます。
また、残業を大きく減らすことで心身へのストレスをやわらげるなど、職場環境の改善にも貢献します。生産性の向上は数字にあらわれないところまで、その効果を発揮してくれるのです。
不要なコストを削減できる
生産性が向上すると、同じ量の業務でもより少ない人数や少ない時間でこなせるようになります。結果として、労働時間や人件費、工数のカットにつながり、無駄なコストを削減できます。
また、生産性向上を通じて削減されたコストは、福利厚生や設備投資、新規事業の考案などに充てることで、企業のさらなる発展につなげられるでしょう。
働き方改革に役立つ
生産性の向上は、働き方改革の推進にも大きく貢献できます。
たとえば、業務の効率化や自動化によって、労働にかける時間を短縮できると、長時間労働の是正が可能です。また、残業時間が減ることで、従業員のワークライフバランスが改善され、生み出された時間的余裕を活用して柔軟な生き方の実現にもつながります。
さらに、生産性向上によって経営状況に余裕が生まれることで、正規・非正規間の格差解消などの課題にも取り組みやすくなるでしょう。結果として従業員の意欲向上や職場への定着率の向上、優秀な人材の確保にもつながります。
生産性向上は、企業の持続的な成長と従業員の満足度向上の両立を可能にすると考えられます。
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生産性を高める5つの方法
生産性を高める方法や手法は、個々の企業・部署によって異なりますが、基本的な考え方は共通しています。
具体的な方法は、以下の5つです。
- 業務内容を可視化する
- 業務上の無駄を取り除く
- 適材適所を考えて人材を配置する
- 現状の労働環境の問題点を洗い出す
- 各種のITツールを活用する
それぞれ詳しく解説します。
業務内容を可視化する
まずは日常の業務を洗い出し、可視化します。「日常業務をマニュアル化する」という意識で行うといいでしょう。
こうすると、同じ部署内でもスタッフによってやり方が違ったり、作業のプロセスが一定でなかったりといった、ばらつきが見えてきます。
また、抜け落ちてはいけない重要な手順がおろそかにされたり、作業の重複を発見できたりもするでしょう。
この「業務の可視化」が、生産性向上の第一歩です。
業務上の無駄を取り除く
業務の全体を可視化できたら、そのなかから無駄な部分を見つけ、取り除いていきます。複数の手順で行われている作業があれば、もっとも効率的で確実な方法に統一しておきましょう。
仕事の手順や情報の保存の仕方など、人それぞれにやり方が違っているのは好ましくありません。部署内で共通のルールを作り、それに沿って業務が流れるように整理していきましょう。
また、作業の無駄を排除すると、空いた時間で本来のコア業務に時間とエネルギーを振り分けられます。より少ない労力と時間で最大の成果を得られるよう、コア業務にリソースを集中させる業務プロセスを構築してください。
適材適所を考えて人材を配置する
生産性を高めるには、従業員の能力を正しく評価し、適正な配置を行うことが大切です。
従業員の能力や適性、経験、だけではなく個人の希望やキャリアプランも考慮しながら、最適な職務や部署への配置を考えます。適材適所の人材配置により、従業員の能力が最大限に発揮され、会社全体的な業務効率の改善が可能です。
また、従業員のモチベーション向上にもつながり、従業員満足度が高まり、離職率の低下や定着率の向上も期待できます。
現状の労働環境の問題点を洗い出す
企業の生産性は、現場の従業員の働き方で大きく変わります。そのため、労働環境の問題点を洗い出し改善することで、従業員にとっての働きやすさが改善され、生産性の向上が期待できるのです。
労働環境の問題点には、以下のようなものが挙げられます。
- 長時間労働やサービス残業の常態化
- ワークライフバランスの崩れ
- ハラスメント問題
- 人手不足による従業員への過度な負担
- 低賃金
- 従業員の教育機会の不足 など
現状分析する際は、経営層の主観で行うのではなく、客観的な数値データや現場の声も確認しましょう。
各種のITツールを活用する
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生産性が低下する3つの原因
生産性の向上を図るにあたっては、以下のような点に注意しましょう。
- 現場と経営陣とのコンセンサスを十分に行う
- 長時間労働に陥らないようにする
- マルチタスクの実践は慎重に行う
気をつけなければ生産性の向上をおこなうつもりが、反対に低下につながることにもなりかねません。
現場と経営陣とのコンセンサスを十分に行う
会社組織の改革や基幹システムの導入など、組織に大きな変化をもたらす活動には、経営陣の関与が必要です。しかし、経営陣のトップダウンだけで、組織を変えられるものではありません。経営陣と現場との意識のすり合わせ、コンセンサスが不可欠です。
生産性の向上がなぜ必要なのか、個々の現場にどのようなメリットが生まれるのか。経営側は現場に対して、時間をかけて説明して理解を得る必要がありますし、現場の状況を理解した上で実行に踏み切ることが重要です。
長時間労働に陥らないようにする
生産性の向上を実現すると、より少ない労力と時間で一定の成果を得られます。これを拡大していくと、「この状態で労働時間を増やせば、さらに成果が上がるかもしれない」となり、結果的に長時間労働を招くことになります。
しかし、生産性向上の本来の趣旨からすれば、労働時間をこれまで以上に延長することは避けるべきです。もし、無理を承知で強行すると、現場には「やはり生産性があがっても、労働時間の短縮にはつながらないのか、、、。」というあきらめが広がり、士気が低下してしまいます。そうなればケアレスミスが増え、トラブルの原因にもなりますし、かえって生産性が低下することにもなりかねません。
かつての日本で美徳とされていた長時間労働は、生産性の向上には役立たない。そうした認識を持っておくべきでしょう。
マルチタスクの実践は慎重に行う
ひとりのスタッフが複数の業務をこなすマルチタスク。それぞれの業務の小さな空き時間をうまく使いながら、同時進行で業務を回していければ効率が良く、生産性も上がりそうに思えます。
しかし、人間の脳はコンピューターとは違いますから、そう上手く切り替えられるものではありません。むしろ、複数の業務のことを考えなければならないことから脳にストレスを与え、疲れさせ、生産性の下落を招いてしまいます。
あれもこれもと欲張らず、ひとつの仕事に集中して仕上げる。それが、生産性向上の基本です。
大幅な生産性向上を実現した事例2つ
生産性を改善・向上させることで、どのような変化が組織に起こるのかを、以下の事例をもとに解説します。
- 情報の95%を電子化、月間2,500時間の工数削減｜株式会社サンゲツ
- 顧客対応の質を高めつつ、業務負担を大きく低減｜株式会社ソニーネットワークコミュニケーションズ株式会社
情報の95%を電子化、月間2,500時間の工数削減｜株式会社サンゲツ
会社名：株式会社サンゲツ
1849年創業という、長い歴史をもつインテリア商品の専門商社である株式会社サンゲツ。業界最大手として順調に発展してきた一方で、長く経営してきたゆえの課題も山積していました。営業担当者は施主やゼネコン、設計事務所など、多くの営業先を抱えつつ、社内でのノンコア業務もこなさなければならない、自己完結型のスタイル。しかも、あらゆる情報伝達と保存が紙ベースであり、業務の効率化とセールス体制の変革が急がれる状況にありました。
現状打破の思い切った方策として、同社は全社に「Sales Cloud」を導入。業務状況を可視化するとともに、それまで紙ベースだったあらゆる情報を電子化。さらに、デジタルデータをベースにした営業活動と、ワークフローを構築しました。この、デジタルへの移行によって、営業部門の情報のうち95%をデジタル化。月間で2,500時間もの工数の削減を果たすとともに、膨大だった印刷用紙の使用量を大幅に減らせました。
また、デジタル化によって営業スタイルも大きく転換。あらゆる情報をリアルタイムで共有できるメリットを活かし、「繋がるサンゲツ」という指針を設定。代理店や仕入れ先向けのポータルサイトを立ち上げ、情報共有から在庫確認・出荷証明書の発行などの作業まで、Webで完結できる仕組みを作り上げ、業務の効率化と生産性の向上に大きく役立てています。
顧客対応の質を高めつつ、業務負担を大きく低減｜ソニーネットワークコミュニケーションズ株式会社
会社名：ソニーネットワークコミュニケーションズ株式会社
インターネット接続サービスを手掛ける、ソニーネットワークコミュニケーションズ株式会社。市場の拡大が頭打ちになりつつある状況で、「いかに顧客満足度を高めるか」が大きな課題となっていました。そのなかで、顧客からのニーズが高まっていたのが、チャットやSNSによるノンボイスのカスタマーサポート。しかし、従来のシステム構成では機能の追加がしにくく、また複数のシステムを併用していたため、操作性も高いものではありませんでした。
この課題を解決するために同社が導入したのが「Service Cloud」です。高機能を低コストで、しかも安定的に使えて、拡張機能を追加する際にも、社内のIT部門の手をわずらわせることがありません。
また、運用時のオペレーションを考慮して、あらゆる問い合わせに対応できるようカスタマイズ。問い合わせ内容に関連するナレッジをデータベースから呼び出し、一画面に表示させるよう変更したことで、オペレーターの作業負荷が軽減され、サポート完了後の作業量も15%削減できました。
こうした実績を踏まえて、同社ではチャットサービス「Live Agent」、フォーム作成ツール「Web to Case」の活用をはじめ、現場の生産性を高めつつ、より優れたカスタマーコミュニケーションの実現を目指しています。
生産性向上に役立つSalesforceのSFA／CRM／MAとは
生産性を向上させる方法として、SFAやCRMなどのITツールの導入もおすすめです。
これらのツールを導入することで、以下のようなメリットが挙げられます。
- 情報の一元管理
- プロセスの標準化
- データの蓄積と分析
- 一部の業務の自動化
- リアルタイムでの情報共有 など
たとえば、マーケティング活動においてMAツールを活用することで、Webサイト上の顧客の閲覧ページや滞在時間を確認し、興味関心のあるコンテンツの把握を可能にします。また、収集した情報をもとに、見込み顧客を自動的にリストアップしたり、顧客の属性やニーズに合わせたメールマーケティングを実施したりできるのです。
Salesforceの「Sales Cloud」や「Service Cloud」、「Marketing Cloud」は、自社に合わせたカスタマイズが可能です。無料の学習コンテンツも用意しているので、ぜひ検討してみてください。
SFAやCRM、MAに関するより詳しい内容は、以下の記事で解説しているので合わせて読んでみてください。
SalesforceのAI「Einstein」がこれからの新しい働き方を実現
生産性向上には、AIを使ったツールもおすすめです。
SalesforceのAIの「Einstein」は、予測AIと生成AIの両方を活用し、業務時間の削減と効率化を実現します。
たとえば、マーケティング活動におけるセグメンテーションは時間がかかる作業として悩んでいる方も多いでしょう。しかし、AIを活用することで、正確なセグメントを数秒で作成することが可能です。また、マーケティングと営業がより効率的に連携できるように、EinsteinのAIスコアリング機能でマーケティングデータを自動的に分析し、期待値の高い見込み客やリードの特定にも役立たせられます。
以下の記事では、Einsteinについて詳しく解説しているので、ぜひ参考にしてください。
生産性に目を向けて人手不足や労働環境の問題を解決しよう
少子化や競争の激化によって、多くの業界で生産性の向上が急務となっています。これは企業にとって、競争力を高めるためには不可欠の課題です。実現に向けて大小の課題や問題はあるかもしれませんが、それは決して越えられない壁ではありません。
全社を挙げて取り組み、生産性の向上とともに、自社のさらなる発展を目指してください。
このガイドでは、CRMを活用して生産性を向上させる方法を、CRM活用で得られる「4つの効果」に着目して紹介します。
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