CDPとは？マーケティング上の意味や役割、基本機能や事例を解説
CDPとは、さまざまなツールやシステムに分散している顧客データを統合し、分析・活用するためのプラットフォームです。統合した顧客データの分析によって、顧客一人ひとりにマッチしたアプローチを行うOne to Oneマーケティングを実現できます。
社会環境や市場・顧客ニーズが急速に変化し、多様化している昨今、企業として成長し続けるためには、顧客のニーズにあわせたアプローチが効果的であるため、CDPの活用が求められます。
本記事では、CDPの概要と基本機能、メリットについて解説します。CDPの活用事例を参考に自社への導入イメージが深まったら、選ぶときのポイントに沿って自社にあった製品を探してみましょう。
マーケターの視点から、データの統合、キャンペーンの最適化、顧客を満足させるパーソナライズされた体験の提供にCDPを活用する方法をご紹介します。
CDPとは
CDP（Customer Data Platform：カスタマーデータプラットフォーム）は、顧客の属性や行動履歴などのデータを収集し、管理・活用するプラットフォームです。
以下のように、収集できるデータの範囲が広い点が特徴です。
- 顧客のメールアドレスや識別ID
- Webサイトやプラットフォームへのアクセスログ
- トランザクションデータ
- Webサイトやプラットフォーム内での行動履歴
CRMやSFAなどの既存システムやツールと連携し、社内に分散している顧客データを統合したうえで分析できるため、従来よりも顧客理解を深められます。顧客一人ひとりにあったアプローチの選定に役立ち、One to Oneマーケティングを支えるでしょう。
CDPのようにマーケティングに役立つツールはほかにもありますが、活用目的や使用用途が異なります。それぞれの違いを理解し、自社が求める機能をもったツールを選びましょう。
- CDPとDMPの違い
- CDPとMAの違い
CDPとDMPの違い
CDPとDMP（Data Management Platform：データマネジメントプラットフォーム）（※）は、顧客データを収集し、管理・活用するプラットフォームである点は同じですが、分析できるデータの範囲が異なります。それに伴い、活用目的・使用用途も変わるのです。
両者が分析できるデータの範囲は、以下のように異なります。
- CDPデータの分析単位：個人単位
- DMPデータの分析単位：セグメント（属性）単位
個人単位で顧客データを分析できるCDPは、顧客一人ひとりにあったOne to Oneマーケティングに活用できます。一方、セグメント単位で顧客データを分析できるDMPは、デジタル広告の施策を最適化するために活用可能です。
自社の課題や目的に応じて、CDPとDMPどちらを使用するかを決める必要があります。
プライベートDMPとパブリックDMPの違い
本記事のDMPは、プライベートDMPのことです。DMPには、プライベートDMPとパブリックDMPがあり、扱う顧客データの違いは以下のように異なります。
- プライベートDMP：ファーストパーティデータ（直接関わったことがある顧客のデータ）
- パブリックDMP：サードパーティデータ（間接的に関わった匿名顧客のデータ）
CDPとMAの違い
CDPとMA（Marketing Automation：マーケティングオートメーション）の違いは、役割と使用用途です。
CDPはデータプラットフォームであるのに対し、MAはマーケティングツールです。CDPは、顧客データを統合し分析までを担います。MAは、CDPの分析データを基に顧客をスコアリングし、メール施策をはじめとするマーケティングアプローチを展開します。
このように、役割と使用用途が異なる両者を併用することで、より精度の高いOne to Oneマーケティングを実行できるでしょう。
CDPの目的
CDPの最終的な目的は、顧客にあわせた最適な体験の提供です。目的を達成するために、顧客データを収集・分析し、マーケティング活動に活用します。
CDPの魅力は、社内に分散しているさまざまな顧客データをひとつのプラットフォームに統合し、活用できることです。単独でデータを活用するよりも、複数のデータを相互に比較したり掛け合わせたりして分析することで、真価を発揮します。
CDPによって収集・統合された顧客データを分析すると、顧客の傾向やニーズをつかみやすくなるでしょう。
CDPが必要とされる2つの背景
CDPが必要とされる背景には、以下の2つがあります。
- 顧客の購買行動の変化
- One to Oneマーケティングの広がり
社会と市場・顧客ニーズの変化にあわせて柔軟にマーケティング施策を展開することで、市場優位性を確保できるはずです。
顧客の購買行動の変化
CDPが必要とされる背景には、顧客の購買行動の変化があります。
近年、決済サービスの多様化やSaaS・シェアリングサービスなどの新たなビジネスモデルの普及により、顧客の購買行動が以前より複雑になっています。
複雑化した購買行動を理解するためにCDPを活用して、顧客が抱えるニーズの傾向や属性・ニーズの相関などを明らかにする必要があるのです。
One to Oneマーケティングの広がり
One to Oneマーケティングの広がりも、CDPが必要とされる背景として挙げられます。
One to Oneマーケティングは、一人ひとりの顧客ごとに最適化されたマーケティング施策を展開する手法です。顧客の購買活動やニーズが多様化したことで、企業はこれまで以上に顧客それぞれの特性にあわせ、マーケティング活動を進める必要があります。
CDPによるデータの分析は、この1to1マーケティングの実現にも貢献します。
以下の記事では、BtoB企業向けにCDPの活用ポイントを解説しているので、参考にしてください。
以下の動画では、CDPがOne to Oneマーケティングにどのようにつながっていくのかを解説しているので、あわせてご覧ください。
Salesforceが描くCDPソリューション編
CDPの3つの機能
CDPは、大きく分けて以下3つの機能を有しています。
- データの収集
- データの統合
- データの分析
基本的な機能から、CDPに対する理解を深めましょう。
データの収集
CDPの3つの機能のひとつは、データ収集です。
CDPは、社内基幹システムやMAツール、SFA、CRMなど、さまざまなシステムと連携し、顧客データを収集します。
データ共有を前提としたシステムはもちろん、これまで顧客データを共有していなかったデータベースからも収集可能です。実店舗で獲得できるオフラインデータの収集に対応しているケースもあります。
多様な顧客データを収集できると、より精度の高い顧客インサイトを獲得できるようになるでしょう。
精度の高いデータを基に、OMO（オンラインとオフラインの融合）やMAによるOne to Oneマーケティングを進める際に役立つ機能です。
データの統合
データの統合もCDPの機能のひとつです。
CDPで収集する前の顧客データには、WebサイトやSNS、アプリなどの閲覧・行動履歴、購買履歴、アンケートデータ、スマートフォンの位置情報など、さまざまデータがあります。。分散している顧客データをCDPに統合することで、顧客一人ひとりのデータの精度を高め、厚みをもたせることが可能です。
一度、顧客ごとにデータをCDPに紐づければ、その後の顧客行動は自動的に集約されます。
たとえば、メールキャンペーンがきっかけではじまったやりとりを顧客情報に関連づけ、Webサイト上でも同じ顧客に引き継ぎが可能となるクロスデバイスIDなども実現できます。
データの分析
CDPにはデータ分析の機能もあります。
CDPでは、収集・統合したデータ同士を掛け合わせることで、顧客の傾向や相関関係などを分析できます。また、分析データをMAやCRMなどで活用することも可能です。各種ツールの相互連携・活用によって、顧客インサイトが明らかとなり、新たなソリューションを提供できる可能性が高まるでしょう。
顧客の統合プロファイルをリアルタイムに活用することで、顧客ごとに最適な体験を設定することも可能です。メール送信やコンテンツ管理などのデータとも連携でき、分析データは幅広く活用できます。
また、自社で保有するデータだけでなく、外部サービスのデータとも連携可能です。既存顧客情報と新たな情報を組み合わせて分析できます。
CDPの4つのメリット
CDPには、4つのメリットがあります。
- 顧客理解を深化できる
- データ分析やマーケティング施策の立案・展開を効率化できる
- 部門間で情報共有ができる
- 個人情報保護法の改正に対応できる
CDPのメリットは、自社に導入すべきかどうかを検討する際に役立つので、参考にしてください。
顧客理解を深化できる
CDPを活用すると、社内に分散された顧客情報を集約したうえで分析できるため、従来よりも顧客理解をより深められます。
顧客理解の深化によって、顧客の特性に応じた最適なマーケティングを選定できると、One to Oneマーケティングの精度が上がるでしょう。その結果、顧客の購買行動が促され、売上の向上を期待できます。
データ分析やマーケティング施策の立案・展開を効率化できる
CDPは、データ分析やマーケティング施策の展開を効率化できます。
CDPでデータの収集・統合を自動化すると、データ分析に至るまでの時間を大幅に短縮できます。また、これまで分析に活用できていなかったデータも分析対象になり、より正確なマーケティング施策の立案が可能です。
部門間で情報共有ができる
部門間での情報共有が容易になる点もCDPのメリットです。
CDPは、各部門が個別に管理している顧客データを収集・統合します。わざわざ各部門に協力を依頼しなくても、社内の顧客データが蓄積され、一元化可能です。
各部門が分析結果を活用できるため、マーケティングだけでなく新たな商品・サービスの開発や改善など、さまざまな企業活動に貢献します。
個人情報保護法の改正に対応できる
CDPは、個人情報保護法の改正にも対応でき、サードパーティデータの活用が危うくなってきているこれからの時代のマーケティングを安定させます。CDPは、ファーストパーティデータの収集・活用に長けているためです。
サードパーティデータとは、第3者による収集データです。Webページに掲載されている他社の広告にはサードパーティクッキーが搭載されているケースがあり、サーバーを通じてユーザーの行動情報を取得できます。自社のWebサイトに訪れたわけではないユーザーの情報を取得できるわけです。
EUでは、クッキーそのものが個人情報にあたるとして、規制対象となっています。ユーザーから同意を得られなければ、情報を取得できない仕組みになっています。2018年には同意の要件が厳しくなりました。
さらに、Googleが提供するブラウザであるChromeも、2024年1月からサードパーティクッキーのサポートを終了しました。
日本でも2022年4月に個人情報保護法が改正され、サードパーティクッキーの規制が強まると見られています。
一方、自社が収集するファーストパーティデータは個人情報として見なされず、規制されていません。もし、サードパーティデータを取得できなくなっても、CDPを活用し顧客データを分析・活用できるのです。
以下の記事では、ファーストパーティデータの活用ポイントを解説しているので、あわせてご覧ください。
CDPを選ぶときの5つのポイント
自社にあったCDPを導入するためには、5つのポイントに留意して製品を選ぶ必要があります。
- 従業員にとって扱いやすいか
- 連携できるシステムの数が多いか
- 顧客IDの処理方法がどうなっているか
- プライバシーのセキュリティシステムがどうなっているか
- エンドポイント数が多いか
いくつか製品を選定したあとは、5つのポイントをチェックし、最適な製品を選びましょう。
以下の記事では、CDPの導入方法やポイントを解説しているので、導入前にぜひご覧ください。
従業員にとって扱いやすいか
CDPのなかには、高性能である一方で操作性やインターフェースに問題があり、従業員がうまく扱えない製品もあります。
そのため、性能だけでなく、従業員が導入後すぐに必要な機能を使いこなせるかどうかを重視するとよいでしょう。無料体験がある製品は、実際の画面を見たり機能を試せたりするため、購入前に使いやすさを確認できます。
また、導入後のサポートが充実しているかどうかもチェックしましょう。必要な機能をすぐに使えるようになるためにも、オンボーディングサポートが充実しているかどうかを確認してみてください。
連携できるシステムの数が多いか
CDPの効果を最大限に発揮するためには、CDPが自社に導入済みのCRMやSFAと連携できるかどうかを確認する必要があります。
今後、新たなシステムやツールの導入を想定すると、CDPが連携できるシステムは多いほうが安心です。
社内に分散しているデータの統合を自動化するめにも、連携できるシステムの種類や数を確認しましょう。
以下のウェビナー動画では、社内システムやツールの連携がとれずデータが分散する「データのサイロ化」から脱却し、顧客体験の向上をもたらすCDPの活用について紹介しています。ぜひご覧ください。
顧客IDの処理方法がどうなっているか
CDPは、複数のシステムからデータを統合するため、あらゆる顧客IDを自動で統一できるのが理想です。
たとえば、顧客の名前の登録ルールが社内で統一されていないと、以下のようにバラバラになっているケースがあります。
- CRMの登録名：サトウタロウ
- SFAの登録名：サトウ タロウ
- MAの登録名：ｻﾄｳﾀﾛｳ
CDPが、バラバラな顧客名をどのように統一し顧客IDを生成できるか、またはできないかを導入前に確認します。別途、顧客IDの統一作業が発生する場合、どのように行うかといった観点も含めて顧客IDの処理方法を確認しなければなりません。
プライバシーのセキュリティシステムがどうなっているか
CDPは、膨大な個人情報を蓄積するため、厳重なセキュリティが求められます。
基本的なセキュリティシステムの確認はもちろん、プライバシー保護のシステムがどうなっているかは確認したほうがよいでしょう。セキュリティについて詳しくない場合は、担当者への問い合わせや、専門家の協力のもと製品選定を行う必要があります。
エンドポイント数が多いか
CDPに連携エンドポイント数が多いと、さまざまなIT機器からのデータ収集をリアルタイムで行えるようになります。エンドポイント数とは、連携できるデバイスやサーバーの数です。
エンドポイント数が少ないと、社内でシステムを利用できない時間が生じたり、各種システム・ツールからリアルタイムにデータを連携できなかったりと、利便性が落ちてしまいます。
データをリアルタイムに収集・分析したい場合は、エンドポイント数を確認することが大切です。
One to Oneマーケティングの精度を上げるCDP「Data Cloud」
「Data Cloud」は、Salesforceアプリケーションと統合された強力なCDPです。
各種システム・ツールを連携し、データを統合。包括的な顧客プロファイルを作成し、顧客一人ひとりにあわせたアプローチの選定を可能にします。
「Sales Cloud」「Service Cloud」「Marketing Cloud」と連携すると、Data Cloudによる顧客分析から導き出した適切な顧客インサイトに対して、適切なアプローチを選定できます。その結果、One to Oneマーケティングの精度を高められるでしょう。
CDPの活用事例
上の図は、CRMから得た会員情報・購買履歴、基幹システムから得た商品カタログデータ・コンテンツデータ、ECサイトから得た行動データを、CDPが収集・統合して分析した例です。
3つのデータは、単独ではデータ以上の情報を得られませんが、それぞれを掛け合わせて分析することで、そこに内包されている顧客のニーズや好みとその背景、買い物のしかたや頻度などを明らかにできます。
顧客の人物像が明らかになることで、適切な商品・サービスのピックアップやベストタイミングでのアプローチにつながるはずです。
さらに活用イメージを深められるよう、CDPの具体的な活用事例を2つ紹介します。
- 事例1.データの一元化でDXを促進する
- 事例2.顧客体験の向上を目指す
事例を参考に、自社での活用イメージを深めましょう。
以下の記事では、CDPの活用方法を詳しく解説しているので、さらに活用イメージを深めたい方はあわせてご覧ください。
事例1.データの一元化でDXを促進する
霧島酒造株式会社は、Salesforceの「Data Cloud」を導入し、顧客情報を一元化することでデジタルトランスフォーメーション（DX）を推進しました。
従来は、キャンペーンの応募者を中心にデータを蓄積していましたが、さまざまなシステムからData Cloudに顧客データを集約したことで、顧客の幅を広げることに成功しました。その結果、以前は2万通だった父の日に向けのEC販促メールは、7万通へと増加したのです。
CDPを用いたDXの推進により、マーケティング活動の効果を高めています。
事例2.顧客体験の向上を目指す
株式会社カインズは、Salesforceの「Data Cloud」を導入し、顧客体験の向上を目指しています。
従来は、顧客の購買履歴を基にマーケティングを行っていましたが、商品を使ってどのうように行動・活用しているかまでデータとして可視化することで、さらにマーケティング活動の精度を高めたいと考えました。
そこで、店内での顧客の行動や購買後の活用方法など幅広くデータを収集できるよう、Data Cloudを導入。データを基に「次にお客さまが求めていることはなにか」を読み取りながら、新たなマーケティング施策を提案していくようにしたのです。
その結果、AR技術を使ったアプリとしてスマートフォンを通して店内を見たとき、顧客の特性に応じた商品を立体的に紹介する、探している商品の場所まで案内するといった新たなサービスの提案につながりました。
このように、顧客体験を向上させられるサービスの提供を実現しています。
まとめ：CDP導入によるデータ統合・利活用で売上アップにつなげよう
CDPは、各部門が使用しているCRMやSFA、MAなどの各種システム・ツールから顧客データを吸い出し統合できるプラットフォームです。統合された顧客データの分析を行えるため、顧客一人ひとりにあったアプローチの選定に役立ちます。
社会や市場・顧客ニーズが急速に変化するなか、企業の成長を促すためには、One to Oneマーケティングが必要です。CDPは、より精度の高いOne to Oneマーケティングの実現に寄与します。
Saleceforceでは、CDPとして「Data Cloud」を提供しています。各種Saleceforce製品と組み合わせることで、強力なCDPとして効果を発揮可能です。CDPの導入をお考えの方は、ぜひお気軽にお問い合わせください。
ガイド
アニメで学ぶCDP
記事
One to Oneマーケティングの具体的手法と成功事例
記事
BtoB企業のCDP活用ついてはこちら
関連記事・リソース
DMP（データマネジメントプラットフォーム）の詳細と活用法
「BtoBマーケティングの定石」に迫る 〜組織・戦略・戦術の落とし穴とは〜
